仮想通貨復活の兆しか? アルトコインはビットコインの影響を徐々に受けなくなっている

最近ではかなり弱気相場の仮想通貨ですが、ここ数日を見るとアルトコイン市場で価格が高騰するなどの取引データが確認されています。

トレンドの転換を匂わせる状況が相場の傾向から出ていますが、現時点では安心できない事も事実です。

最近であればビットコインETFなどの話題で相場が一時的にトレンドの転換し、前の仮想通貨の強さが相場に現れていましたが、マイナス情報により上昇トレンドで稼いだ値段以下になり、アルトコインの狼煙売りが目立ちました。

その様な中でも2018年8月17日を見ると、

  • XRP
  • Vechain
  • Lisk
  • Bytecoin
  • Ontology
  • Zilliqa
  • ICON
  • NANO
  • populpus
  • Verge
  • BAT

上記のコインが大きく高騰しています。最低でも約10%から45%の上昇をみせ、ビットコインの弱気相場を弾き飛ばす結果を見せています。

仮想通貨の市場だけを見ても、弱気相場に見えて時価総額が約1兆7775億円も回復しています。

ETF延期でマイナスに見られた相場でしたが、徐々に回復傾向が見られているのも事実です。

BTC先物取引のトレーダーがCNBCでインタビューを受けていました。

仮想通貨コメンテーターでも有名なJeff Kilburg氏は現状の相場に対して楽観視しているみたいです。

仮想通貨は現在取引レンジ内ですが、ETFに大きな動きがないと水準範囲内から動かないのも事実と発言しました。

仮想通貨に対する将来性は否定しないが、相場の動きは全てETFで決まるといっているようなものです。

BTCの下落は、強い米ドルの相場も関係していたのでは?という噂も投資家から出ています。

アメリカのドル相場がかなり好調で仮想通貨に資金を逃がすよりも、そのままドルに資金を置くほうがいいと考えた投資家が多く、ETFの延期と重なり暴落が重なりました。

米証券取引委員会(SEC)が仮想通貨マイニング企業への調査を本格化というニュースが発表されました。

何故調査をスタートしたのが明らかになったのかというと、同社が14日に提出した四半期報告書によって明らかになりました。

CNBCによると、ライオット・ブロックチェーンは、以前まで別のジャンルで活躍していた企業です。

この企業は以前にも企業名を変えただけで価格が5倍以上跳ね上がったことで有名ですが、それくらい仮想通貨のジャンルを企業が取り入れるというのは投資家の興味をそそる相場市場になっています。

仮想通貨に前向きな意見を落としたCNBCですが、スイス証券取引所のCEOは仮想通貨に対してマイナスの意見を発表しました。

スイス証券取引所のCEOがいうには、仮想通貨自体を実際に使ったり利用するのは最低でも5年かかる事が予想されていています。

トーマス・ジーブCEOが仮想通貨を懸念している理由は現時点で、仮想通貨のTOPであるビットコインに関して幾つか悪い評価が出ているからである。

今の仮想通貨は90年代初期のデリバティブ(金融派生商品)市場にとても似ているとの指摘があります。

ICOなどの法整備が追いついていないがICO自体は今後も残る技術であるとも言われています。

しかし、仮想通貨は現時点でハッキング被害などが多発しており、銀行との提携後資産を仮想通貨にして全世界に送信するといった形になると、全世界のハッキング危害が増すと考えられます。

そういった考えもありますが、多くのCEOや投資家からは、デリバティブよりも早く市場が成熟するだろうと予想し仮想通貨の透明性を維持した状態で、守りも固められる技術が完成するのが5年と判断したといえる。

執筆者 西村大樹