「仮想通貨イオス(EOS)は今後どうなる？」
「仮想通貨イオス(EOS)はどんな特徴がある？」
仮想通貨イオス(EOS)は、分散型アプリケーションのプラットフォーム構築を目的とした「EOSプロジェクト」の開発資金集め（ICO）のために発行されたトークンです。
国内での上場はなく海外の取引所のみでしか取引できないことから仮想通貨初心者にとってはハードルが高いものの、市場ランキング31位（2021年8月25日時点）と上位に位置するアルトコインということもあり、興味を持つ人も多いのではないでしょうか。
ここでは、仮想通貨イオス(EOS)の特徴から今後を読み解き、過去に価格の変動に影響したニュースなどもご紹介します。イオス(EOS)が持つ可能性と実力、そして、解決しなくてはならない課題を見ていきましょう。
目次
イオス(EOS)のリアルタイムチャート
仮想通貨イオス(EOS)の今後を読み解く4つの特徴
仮想通貨イオス(EOS)の特徴は、大きく4つに分けられます。
- 取引手数料が無料
- 取引スピードが早い
- コンセンサスアルゴリズムDPoSを実装
- 分散型アプリケーションに特化
それでは解説していきます。
特徴①取引手数料が無料
仮想通貨イオス(EOS)は取引時に手数料がかからないという特徴を持ちます。
そもそも仮想通貨の取引において、いつのタイミングで手数料が発生するのかというと、販売所（取引所がユーザーへ販売する）で仮想通貨を売買する際と、取引所（ユーザー同士で取引する）で取引を実行した時です。
販売所で仮想通貨を売買する時は仮想通貨取引所が仲介に入ります。よって、売買価格に仲介料が含まれ、取引所で取引する時よりも割高になる、という結果になります。この時に発生する手数料を「購入手数料」「売却手数料」と呼んでおり、例えば私たちが普段銀行からお金を引き出したり入金したりする際に「該当銀行での入出金は手数料が無料」「月○回までATM手数料無料」といった特典があるように、手数料が発生しないことをサービスの強みとしている取引所もあります。
対して、取引所で取引する際はユーザー同士で売買します。仮想通貨取引所が仲介に入りませんので、その分手数料にかかるコストを抑えることができますが、取引所での取引では一切手数料がかからないかというと、そうではありません。取引所で取引した際も手数料が発生し、この手数料は「送付手数料」と呼ばれています。
ビットコイン(BTC)を例にあげると、ビットコイン(BTC)のブロックチェーン上で取引を実行する際、第三者のマイナーによるマイニングを受けなければ取引が完了しないようになっています。マイニングしてもらったお礼として、マイナーへ報酬を支払うのですが、これが送付手数料となります。
仮想通貨イオス(EOS)でも、取引を成立するにはビットコイン(BTC)のように第三者によるマイニングが必要なのですが、マイナー（EOSブロックチェーンではBPと呼んでいます）へ支払われる報酬は取引をしているユーザーからではなくイオス(EOS)の運営元である「Block.one」が新規発行するトークンから支払われます。よって、取引ユーザーは手数料を支払わずに送金作業を実施できるのです。
後述しますが、取引回数が多くなりがちな分散型アプリケーションに特化しているイオス(EOS)にとって、手数料無料という強みはプラスになる要因です。
特徴②取引スピードが速い
仮想通貨イオス(EOS)は、他の仮想通貨と比較して取引スピードが速いポジションに位置しています。
主な仮想通貨の取引スピードと比較してみましょう。
- イオス(EOS)…100万件／1秒
- ビットコイン(BTC)…5〜6件／1秒
- イーサリアム(ETH)…15件／1秒
- リップル(XRP)…1,000件／1秒
さらに言うと、クレジットカードのVISAで1秒あたり約50万件ですので、イオス(EOS)の取引スピードが群を抜いて速いことがわかります。
取引スピードが速いメリットは、「送金詰まり」のリスクを回避できること。すでにビットコイン(BTC)を取り扱っている人であればわかるかと思いますが、ビットコイン(BTC)のデメリットは、送金時間が最低10分はかかる送金スピードの遅さと、状況によって送金が完了するまでの時間が大きく変わる点です。私たちがキャッシュレス決済をする時、決済が完了するまで10分以上レジの前で待機するような状況は考え難いですよね。これがビットコイン(BTC)がキャッシュレス決済として拡充しない理由でもあります。
一方イオス(EOS)はVISAに勝る取引スピードを持ちます。イオス(EOS)が強みとしている分散型アプリケーションにおいて、取引スピードは大変重要な要素です。取引スピードの速さは、今後イオス(EOS)が分散型アプリケーションで発展していく上で信頼性を高める要因だと言えるでしょう。
特徴③コンセンサスアルゴリズムDPoSを実装
仮想通貨イオス(EOS)は、コンセンサスアルゴリズムにDPoSを実装しています。DPoSとは「Delegated Proof of Stake」の略称で、「PoS（Proof of Stake）」が持つ課題解消を目的に作られました。PoSと言えば、イーサリアム(ETH)が「PoW（Proof of Work）」からの移行を目指しているところで、2021年8月5日には大型アップデート「ロンドン」が完了し、注目が集まっています。
PoSはユーザーが保有する仮想通貨の量に応じてブロックの承認権が与えられるというアルゴリズムですが、これに対してDPoSでは投票によってブロックの承認者を21まで絞る仕組みをとっています。これによって取引の承認に必要な承認数が減り、処理スピードを上げることに成功したのです。
魅力的なDPoSですが、このDPoSの特性を利用し、イオス(EOS)の大口トークンホルダー同士で相互承認したり、投票の買取などが中国で頻繁に見られるようになったのです。この状況が続くと、仮想通貨イオス(EOS)の価値が低下したり、ブロック生成のパフォーマンスが低下するといった影響が出るのではと懸念する声が上がっています。
特徴④分散型アプリケーションに特化
仮想通貨イオス(EOS)は分散型アプリケーション「DApps（ダップス）」に特化しており、イオス(EOS)のブロックチェーン上でDAppsを動かすための分散型プラットフォーム実現に向けた事業を「イオス(EOS)プロジェクト」と読んでいます。
イオス(EOS)は、イーサリアム(ETH)とトロン(TRON/TRX)と共に「三大DAppsプラットフォーム」と評価され、これまでDAppsと言えばイーサリアム(ETH)ベースが主流だったのですが、最近ではイーサリアム(ETH)とイオス(EOS)へ移行する傾向が見られます。
今後はさらにイーサリアム(ETH)基盤からイオス(EOS)基盤への移行が進むとされており、その理由となるのが、先ほどご紹介した「取引手数料が無料」「圧倒的な取引スピード」「DPoSの実装」という強みを持つからです。
海外ではすでにDApps分野でのイオス(EOS)の発展が大きな注目を浴びており、さまざまなプロジェクトが進行しています。しかし、日本国内でイオス(EOS)の存在を知る人はとても少ないという状況です。
その大きな要因となっているのが、仮想通貨イオス(EOS)が金融庁のホワイトリストに登録されていない、つまり、金融庁から取引を推奨されていない仮想通貨だという点があげられます。金融庁で推奨が得られていない理由としては、先ほどご紹介したDPoSでの問題点への懸念や、そもそも金融庁がICOでの資金調達に良い印象を持っていないことが起因しているのではないかと考えられており、この観点から、日本国内でのDApps分野ではホワイトリストに登録されているイーサリアム(ETH)の独壇場が続くものと見られています。
○ ＩＣＯ(Initial Coin Offering)に関する注意喚起について
●価格下落の可能性
トークンは、価格が急落したり、突然無価値になってしまう可能性があります。●詐欺の可能性
一般に、ＩＣＯでは、ホワイトペーパー（注）が作成されます。しかし、ホワイトペーパーに掲げられていたプロジェクトが実施されなかったり、約束されていた商品やサービスが実際には提供されないリスクがあります。また、ＩＣＯに便乗した詐欺の事例も報道されています。
とは言え、イオス(EOS)は「イーサリアム(ETH)キラー」と呼ばれるほどの実力を兼ね備えており、今後のDAppsを担う存在です。信頼性の確立や、イオス(EOS)基盤のDAppsへの評価がカギとなってくるでしょう。
仮想通貨イオス(EOS)の今後にかかわるニュース
【画像引用】CoinMarketCap-EOS
次に、仮想通貨イオス(EOS)で、過去に価格の変動に影響したニュースをピックアップしてご紹介します。イオス(EOS)を取引する上で、今後どのようなニュースやトレンドをチェックしておくべきかの参考にご覧ください。
【2018年4月〜5月】eosDACトークンのエアドロップ実施による高騰
【画像引用】CoinMarketCap-EOS
2018年4月15日、イオス(EOS)保有者を対象に、マーケティングの一環としてeosDACトークンのエアドロップを実施しました。
DACとは「Decentralized Autonomous Community」の略称で、分散型自律コミュニティという意味を持ちます。分散型自律コミュニティとは、誰かが管理者になることなく自動で回るシステムを持つコミュニティのことで、トークンホルダーと、トークンホルダーの投票で選ばれた理事会メンバーによって運営されます。DACの他に似た様な仕組みを持つ「DAO」が存在しますが、こちらは「Decentralized Autonomous Organization」の略称で、DACは企業的な集合体を指すコミュニティに対し、DAOは組織や団体といったニュアンスを持ちます。
eosDACとは、その名の通りイオス(EOS)のDACであり、先ほどDPoSでご紹介したように21のノード（プロデューサー）によって運営されています。
eosDACトークンとはeosDACで発行されている独自トークンで、イオス(EOS)ホルダーに対して無料配布（エアドロップ）が実施されました。
今後のさらなるエアドロップに期待が寄せられ、ぐっと価格を押し上げる流れができました。2018年4月29日には最高値2,348円まで高騰します。
【2019年10月】未登録ICOで証券法違反
【画像引用】CoinMarketCap-EOS
アメリカの証券取引委員会は、2019年10月1日にイオス(EOS)の運営元である「Block.one」に対し、証券法に違反した罪で総額2,400万ドル（約26億円）の罰金を課しました。「Block.one」は香港とアメリカのバージニア州に拠点を置いており、2017年の6月から1年間かけて価証券販売届出を行わずにアメリカのユーザーも対象としたICOを実施していたとのことです。ちなみに、ICOでは41億ドル（約4300億円）の資金調達が行われました。
「Block.one」は調査結果に対抗することなく罰金の支払いに応じ、イオス(EOS)は200円台に値を下げました。2019年いっぱい横ばいが続きます。
【2020年4月】イオス(EOS)専用ウォレット運営者「出口詐欺」疑い
【画像引用】CoinMarketCap-EOS
イオス(EOS)専用ウォレット「EOS Ecosystem（イオスエコシステム）」から、ウォレットの運営者が5,200万ドル（約55億円）の資金を持ち逃げした可能性があると報じられ、閉鎖する自体となりました。ユーザーのアカウントから資金がなくなっていることも確認されており、まだ発見されていないイオス(EOS)が存在する可能性も高いとのことです。
イオス(EOS)だけでなく、このような詐欺行為は仮想通貨業界全体で横行しており、中でも今回のイオス(EOS)のような仮想通貨の取引目的で投資家が出資した資金を集めて持ち逃げする「出口詐欺」が話題に上がっています。
すでに同年3月から徐々に下落傾向が続いたため、今回のネガティブニュースによって大幅な下落は見られませんでした。
【2020年5月】イオス(EOS)ユーザーより集団訴訟
ネガティブなニュースが続きます。
2020年5月18日、イオス(EOS)の取引を行う複数のユーザーからニューヨーク連邦地方裁判所へ訴状が提出されました。前述した証券登録の義務を怠ったことや、投資家が誤解しかねない情報の提供、大々的な広告の公開などにより、不利益を被ったという内容です。
他にも、イオス(EOS)に関する複数の投資詐欺が報告されており、しばらく上昇することなく横ばいが続きました。
【2020年7月】ブロックチェーン上に構築されたSNS「Voice」をローンチ
【画像引用】CoinMarketCap-EOS
「Block.one」はイオス(EOS)のブロックチェーンネットワーク上に構築されたSNS「Voice」を正式ローンチしました。アメリカ在住者のみ利用が可能で、参加するにはコミュニティメンバー登録が必要となります。
「Voice」の特徴は、いわゆるサブ垢の利用ができず必ず特定の人物へ紐付けが必要となるため、スパムや違法コンテンツの投稿を減少させられたり、アルゴリズムをユーザーへすべて開示し、全てのユーザーがフェアであることを謳っています。
ネガティブなニュースが続く中での久しぶりのポジティブなニュースだったこともあり、価格は上昇を見せました。
【2021年5月】新取引所設立による高騰
【画像引用】CoinMarketCap-EOS
2021年5月、仮想通貨イオス(EOS)の運営元「Block.one」は、子会社として新取引所「ブリッシュ・グローバル（Bullish Global）」の設立を発表しました。すでに100億ドル（約1兆円）の資金調達も行っており、その期待感から価格の上昇を見せたとされています。
投資に参加した人物及び企業（抜粋）
- ピーター・ティール…paypal創業者
- アラン・ハワード…資産家
- ルイス・ベーコン…ムーア・キャピタル・マネジメント創業者
- リチャード・リー…パシフィック・センチュリー・グループ創業者
- クリスチャン・アンガマイヤー…投資家
- ギャラクシーデジタル…デジタル資産を専門とする投資管理会社
- 野村ホールディングス…アジア最大の投資銀行・証券持株会社
ブリッシュグローバルは、DeFiとCeFiのアーキテクチャーを組み合わせた取引所を目指し、年内のローンチを計画しているとのことです。
DeFiとは「Decentralized Finance」の略称で、分散型金融システムを意味します。中央管理者のいない金融仲介アプリケーションを指し、銀行や証券会社といった仲介業者を挟むことなく金融取引ができることから、コストと取引時間の削減という大きなメリットを持ちます。
CeFiとは「Centralized Finance」の略称で、集権型金融システムを意味します。中央管理者を仲介した金融取引のことを指し、企業が仮想通貨の運用をサポートしてくれたり、万が一資産を紛失するような事態が起きてしまっても、それを補償してくれるといったフォローをしてくれるといったメリットがあります。
DeFiとCeFiを組み合わせることで双方のデメリットを補い合えるという良さがあり、今までにない新しい取引環境が始まるという注目が寄せられています。
2020年から2021年にかけて300円前後で横ばいが続いていましたが、2021年5月11日には一時1,563円へ高騰。2021年8月現在は、500円〜600円台で落ち着きを見せています。
仮想通貨イオス(EOS)が購入できる取引所
2021年8月現在、仮想通貨イオス(EOS)は日本国内の取引所には上場していません。イオス(EOS)の購入・取引を行うには、海外の取引所を利用する必要があります。
【仮想通貨イオス(EOS)の取り扱いがある取引所】
- Binance（バイナンス）
- HitBTC（ヒットビーティーシー）
- Bithumb（ビッサム）
- Bitfine（ビットフィネックス）
【まとめ】仮想通貨イオス(EOS)は今後のサービス展開次第
仮想通貨イオス(EOS)の運営元「Block.one」への信頼が低下したものの、2021年7月以降で徐々に価格の上昇を見せたのはサービス展開への期待感からです。
今後イオス(EOS)が価格の上昇を継続できるかどうかは、信頼を損なうことなくサービス展開が続くかどうかがポイントとなるでしょう。取引する際は、イオス(EOS)関連のニュースに幅広くアンテナを張っておくべきです。
また、イオス(EOS)はまだ国内上場がない通貨ですので、取り扱いには大きなリスクを伴います。よく理解した上で購入・取引を実施してください。
【参照】eosio（公式サイト）
執筆者 西村大樹