ブロックチェーン専門会社Cloverは18歳から80歳のアメリカ人1004人を対象に仮想通貨に対する興味関心について調査。1980年代以降に生まれたミレニアル世代が仮想通貨にもっとも関心が高く、同世代の41%が投資経験を持っていることが明らかとなった。
調査結果
この意識調査はAmazon Mechanical Turkを利用して行われ、以下の内容が公表された。
・仮想通貨が何か知っているか
76%が仮想通貨を知っていると回答。また21%が多少なりとも知っていると回答しており、全体の97%が仮想通貨の存在を捉えている。
・仮想通貨を誰かに難なく説明できるか
62%が説明できると回答した。仮想通貨に対する国民の理解度は高いと見受けられる。
・仮想通貨市場の印象
10個の選択肢から該当するもの答える方式で行われ、約70%が、「不確実性が高い」と回答。2017年12月から2018年1月に起きた仮想通貨バブルはアメリカ人の意識にも影響している。だが、そもそも興味関心が薄ければバブルのことすら知らないとも言えるだろう。なお連邦取引員会はこのバブルでアメリカ人は50億ドルの損失を被ったと報告している。
全回答は以下の通り
・69.8%「不確実だ」
・32.9%「悩ましい」
・31.5%「エキサイティングだ」
・30.5%「期待できる」
・28.1%「希望だ」
・21.2%「恐い」
・10.6%「無関心」
・10.3%「満足」
・8.8%「不満」
・8.8%「最高だ」
・投資する/投資しない理由
こちらも10個の選択肢から該当するもの答える方式で行われた。投資理由でもっとも多かったのが「莫大な投資リターンを得られる可能性があるから」が51.6%だった。一方、投資しない理由は「あまりにもリスキーだ」が58.1%だった。
全回答は以下の通り
投資する理由
・51.6%「莫大な投資リターンを得られる可能性がある」
・42.6%「仮想通貨は将来の通貨になると期待」
・39.4%「仮想通貨が何をしているか理解している」
・35.4%「絶え間ない成長」
・32.2%「金融資産の多様化」
・31.9%「仮想通貨を個人的に検証した後に決めた」
・24.9%「経済、金融状況を見越した上で」
・17.4%「自分自身の直感」
・17.4%「すぐに富裕層になれる」
・15.9%「世界経済を信用できない」
投資しない理由
・58.1%「とてもリスキー」
・48.0%「仮想通貨に対する知見が少ない」
・29.7%「自分自身の直感」
・27.8%「話がうますぎる」
・27.2%「他のことに投資したい」
・25.3%「将来の通貨になるとは考えられない」
・17.1%「将来政府が介入すると思う」
・13.7%「仮想通貨を個人的に検証した後に決めた」
・12.0%「経済、金融状況を見越した」
・10.9%「その他」
・投資経験者の分布
性別では、男性43%、女性23%だった。世代別ではミレニアル世代が41%、ジェネレーションX（1960〜80年代生まれ）が24%、ベビーブーマーが18%（戦後生まれ）、若い世代の関心の高さが伺える。居住地域別では、都市部が42%、近郊が33%、郊外は22%となった。年収別で見ると、年収が上がるほど投資経験者が増える傾向にあり、最多は年収75,000〜99,999ドルの47%だった。
以下、年収別の投資経験者の割合だ。
24%「25,000ドル（275万円）以下」
34%「25,000~34,999ドル（275万〜384万円）」
34%「35,000~49,999ドル（385万〜549万円）」
39%「50,000~74,999ドル（550万〜824万円）」
47%「75,000~99,999ドル（825万〜1099万円）」
43%「100,000ドル（1100万円）以上」
※1ドル=110円で換算
以上を要約すると、仮想通貨投資にもっとも興味関心が高いのは、都市部に住むミレニアル世代の高年収の男性とわかった。
執筆者 西村大樹