ビットコインが使えるデビットカードが存在していた｜利用可能なデビットカードも紹介

仮想通貨の普及はまだまだ進んでおらず、実生活で使う場面はまだまだ少ないとも言えます。ところが、ビットコインを決済で使う時にデビットカードが利用できます。

あまり知られていませんがビットコインに対応しているデビットカードが存在するので紹介したいと思います。

それから、仮想通貨を決済で使うと税金も関係しますのであわせて解説します。

ビットコインに対応しているデビットカードは2種類

ビットコインに対応しているデビットカードは2種類あります。ウォレット連動型とプリペイド型があります。

ウォレット連動型はビットコインを保管している残高の範囲内で、ウォレットを決済に使えるタイプとなります。

一般のデビットカードは銀行口座の残高の範囲内で決済できるようになっているので、イメージとしては同様のものです。

ウォレット連動型のデビットカードは利用時のビットコインのレートで決済されることになります。

プリペイド型は電子マネーのように、あらかじチャージすることでその金額内で利用できるタイプです。

流れとしては、ビットコインを法定通貨に交換後、カードにチャージ。決済は法定通貨で行います。数十円や数百円の端数が残ると使い切ることができないので注意が必要です。

現在、ビットコイン対応のデビットカードは限られていますが厳選して2種類、ご紹介します。

VANDLE CARDはVISAのデビットカードサービスになります。発行手続きが簡単でスマホアプリにも対応しています。

発行手数料や年会費も基本的に無料です。（条件により有料になってしまう）本人確認も不要ですから手軽に持つことができます。

利用上限金額やチャージ上限金額が少なめですので大きな金額の買い物をするには向かないでしょう。

UQUIDデビットカードはプリペイド型になりますがビットコインの他、イーサリアムやライトコイン、モナコインなど80種類以上のアルトコインにも対応しているデビットカードになっています。

発行手数料が17ドルかかりますが年会費は無料となっています。プラスチックカードの発行があるので実店舗での利用も可能となります。

注意点とすれば仕様変更が多く、突如として日本向けサービス廃止となる可能性があります。念のため覚えておっきましょう。

ビットコイン対応のデビットカードを使ってチャージや決済をすると課税対象になります。ウォレット連動型とプリペイド型で課税対象となる時が異なるので覚えておいてください。

ウォレット連動型のデビットカードは決済した瞬間に課税対象となります。決済に使われたビットコインの数量、その時のレートをチェックし申告する必要があります。

プリペイド型ではカードにチャージした瞬間に課税対象となります。チャージをした時に引き落とされたビットコインの数量とレートから利益を計算する必要があります。

お気付きのように。性質上、税の計算が楽なのはウォレット連動型となります。

改正資金決済法により、利益確定をした時には確定申告をする必要があります。利益確定は基本的に日本円にした時です。

デビットカードの特徴も踏まえると決済もチャージも日本円にしています。その瞬間に課税対象となるのをお忘れなく。

ちなみに、仮想通貨関連で利益確定をすると得た利益は雑所得に分類され、年間20万円を越えれば税金を支払うことになります。

決済する、チャージする。その瞬間に課税対象とはなりますが年間で20万円の利益にならなければ納税する必要はないのです。

仮想通貨を使って大きな買い物をしなければ問題ないと考えられますが、決済やチャージした時にはしっかりと控えておきましょう。

執筆者　西村大樹