仮想通貨リップル（XRP）が高騰した要因とは？

日本人の中で安定して購入されている通貨といえば、リップル（XRP）ですが、最近訴訟問題などがあり価格が大きく下落していました。

しかし、先日リップル（XRP）の価格が大きく高騰し100％以上の高騰を見せました。
30円でリップル（XRP）を購入していた人は資産を大きく増やしています。

一時リップル（XRP）は140％の上昇を見せたのでこのまま100円は堅いと考えられましたが、価格は大きく崩れ68円で価格が安定しました。

リップル（XRP）の価格がここから崩れるのか、それとも安定し更に上昇するので仮想通貨の他のコインの未来も変わってくると考えられています。

リップル（XRP）の誕生は2012年に設立したリップル社が開発しており、決済ネットワークおよびプロトコルの開発に力を入れています。

本社はカリフォルニアに置いていることから、他の企業とのいち早い連携も取れる大切を作っています。

今後も銀行提携を進めていく事から金融機関間の決済ソリューションを提供を勧めていくといわれています。

リップル（XRP）の最大の強みは他の仮想通貨のコインと違い「非中央集権イデオロギー」に拘っていないところが上げられます。

他のコインは仮想通貨の強みである「非中央集権イデオロギー」にこだわりをもっておりそこに特化したサービス展開をしていますが、リップル（XRP）は「非中央集権イデオロギー」に固執する事がなく、様々考えをコインに込めています。

リップル（XRP）のCEOが発言している通りリップル（XRP）は仮想通貨ではなく、1つの分野として考えてほしいとしています。

リップル（XRP）は法定通貨の成り代わりを狙っているというよりも、既にある金融機関のシステムを否定せず、その手助けになる様な存在になるのでは？と言われています。

海外のメディアはリップル（XRP）を既に仮想通貨でないと言い切っている背景からリップル（XRP）が独自のコンテンツとして成立しているともいえます。

更にリップル（XRP）を管理しているブラッド・ガーリングハウスCEOは2018年3月にコインテレグラフのインタビューに答えているので一部抜粋して紹介します。

殆どの仮想通貨が『政府をどう破壊するか』『銀行をどう迂回するか』と今ある金融システムに対して敵対心がある事は事実であり、その野望も勿論重要である。しかしその野望には、新しいユーザー（若い）はついてこれると思うが、お年をとった人は本当に理解が出来るのか？仮想通貨という新しい金融システムについてこれるのか？その点に問題が私はあるとし、リップル（XRP）は全ての人が理解できると同時に既存の金融システムに組み込む事でこの問題点を打破できるとしている。

リップル（XRP）は当初から各国政府や銀行との協業に真剣に取り組んでいるので今後大きなビジネスをする際や今後10年や20年後を見た時に頭1つ抜ける事は間違いないと断言できるとしています。

この文面から読み取れるのは、リップル（XRP）は一つの通貨として我が道を行くというよりもプラグマティックに着目した戦略を展開していくとしています。

リップル（XRP）は既に大手決算サービスや銀行とも手を結ぶだけに留まらず、大手オンラインサイトの決算サービスなど複数の決算サービスと手を組んでいる点から将来ビジョンをしっかりしているとも投資家から言われています。

リップル（XRP）社の公式サイトによると同社はxRapidn等の決済ソリューションにXRPとXRP台帳を採用しており、自社で600億XRPを保有している事を明らかにしており、更に海外投資家は決済ネットワークから「独立したデジタル資産」と位置付けておりオープンソースのブロックチェーンとして今後も展開していくと考えられています。

1 仮想通貨リップル（XRP）が高騰した要因の4つとは？

仮想通貨リップル（XRP）が高騰した要因の4つとは？

仮想通貨が高騰する背景には必ず良い情報があります。これは仮想通貨が強き相場の時も同様で、投資家は良いニュースを見るとそのニュースに可能性を感じるのでなく、このニュースを見た投資家は必ず投資するのではないのか？と考え早めに購入します。

これが価格が高騰する仕組みです。テクニカルな話をすると価格が高騰した後に購入をするのは辞めろといわれるのは、最初の段階で購入した人が何処かで売却をして値が崩れるから暴落がおこります。

独自決算サービスを構築しているリップル（XRP）を使った決済ソリューションの立ち上げ

リップル（XRP）社がテスト段階が終わり実用段階前と言われているxRapidですが、等々動き出すという情報が入りました。

xRapidは流動性に着目するだけでなくリアルタイムでの通貨の変換、送金を可能にして銀行の補助を行なうシステムになっています。

以前からリップル（XRP）社が製作しているxCurrentとの住み分けを考えると、xRapidの導入先は国際送金を手掛ける送金会社となっているので、アフリカから日本に出稼ぎに来ている人や海外出張などで入金システムが使えない時間などをxRapidの導入で補う仕組みになっています。

仕組みを簡単に説明すると支払元の銀行や企業はxRapidを通じて送金を行なうので使用します。

この際に仮想通貨XRPに独自のシステムでリアルタイムに変換し相手先に情報を送信します。それを相手先の通貨に変換した後相手の口座に着金する事により数秒で手続きが完了するだけでなく24時間可能になっているという点が最大の強みになっています。

更にxRapidですが、既に米国からメキシコでテストした際に試験送金を行った結果、取引コストがこれまでより40～70％をダウンしたという実験結果が公式に発表されたので銀行との補佐としては完璧だといえます。

更に取引スピードも全て合計しても3分をかからない段階になっているので、今の銀行の技術で平均買いが言う金は7日かかるときもあるので、xRapidが重要視されている理由がわかります。

一週間のXRP価格の高騰の引き金になった理由はリップル社幹部発言によるものです。
発言内容はxRapidが来月くらいに立ち上がるというリークがあったのです。リップルは今までも提携を繰り返していましたが、全てテスト段階でした。そのテスト段階だったプロジェクトが等々xRapidにより実用段階として開始したという事です。

xRapidが提携が噂された少し前にも仮想通貨取引所３社（米ビットトレックス、メキシコのビッツォ、フィリピンのCoins.Ph）とxRapidの採用で提携しているので資金が大きく動くのではないのか？と予想されています。

しかしリップル（XRP）社は安定した価格に収めたいという事もあるので、リップル（XRP）の市場が大きく高騰したり下落しないように徐々に情報を出しつつ市場を安定させようとする動きが見られます。

米大手銀行PNCがリップルネットに参入

リテール向け銀行業や資産運用業等を展開する米金融大手PNCファイナンシャル・サービシズ・グループは仮想通貨に早い段階から目をつけ色々な業務に仮想通貨のシステムであるブロックチェーンやダップスを追加してきましたが、自社のユーザーネットワーク「リップルネット」に追加した事を明らかにしました。

PNCはニューヨーク証券取引所にも上場する大手で、800万人の顧客を既に確保している事からリップルは大きな顧客基盤を手に入れたといっても過言ではありません。

しかし、リップル（XRP）社はこの事について「国際送金にブロックチェーン技術を使う最初の米大手銀のひとつ」と発言している事から800万人だけに留まらずxRapidのシステムを最大限使っていくのではないのか？という戦略が見られます。

リップルネットとは、銀行と決済プロバイダで構成される決済ネットワークですのでリップルが最終的に目指していた最終形態に近いものでは？と言われています。

XRPが証券ではないと認識？裁判でも勝利目前？

XRPが証券として認識されるか？されないか？で裁判が起こっており、顧問弁護士が辞めるなど色々問題がありましたが、XRPが証券として認識される可能性が強くなってきました。

ビットコインやイーサリアムなどの時価総額が近い通貨が証券として動き出した事によって前例が出来たからです。

更にリップル（XRP）社が証券と認められると複数の強みや弱みが出来ると言われています。

証券化されたXRPに安心感が投資家が集まるといわれており、大きな資金が入ってくるのではないのか？と考えられています。

しかしながら懸念される材料も同時にあるのですが、証券となったリップル（XRP）は仮想通貨取引所で取引できなくなるなるのではないのか？と懸念されています。

そもそも証券として成立してしまった場合、リップル（XRP）は仮想通貨の枠組みを超えて証券となってしまうので、リップル（XRP）は証券取引所で取引される事になるのでは？その裏づけとして米金融大手PNCファイナンシャル・サービシズ・グループと早い段階で手を結んだのではないのか？と言われています。

更に証券取引に移動するという事は投資家の中でリップル（XRP）を売りに出す人が多くいるとされています。リップル（XRP）が大きく売られると、時価総額が近いビットコインやイーサリアムに資金が一気に流れ始め高騰を初め、リップル（XRP）を売るつもりが無かった人もイナゴ状態で資金を動かすのではないのかと予想されています。

どちらにしてもリップル（XRP）社は証券になってもならなくても国際的に早い送金を行なうのは大前提になっているので国際送金用途はそのまま継続していくとされています。

ビットコインやイーサリアムの前例を考えると、XRPが米証券取引委員会（SEC）によってどちらに傾くかが注目が必要です。