「Basic Attention Token(BAT)ってトークン?仮想通貨?」
「Basic Attention Token(BAT)にはどんな将来性がある?」
Basic Attention Token(BAT)<ベーシックアテンショントークン>といえば、Webブラウザ「Brave(ブレイブ)」上で使用される仮想通貨(暗号資産)です。
ネットサーフィンなどの目的でWebブラウザにこだわりのある人であれば、その名前を目にしたこともあるのではないでしょうか?
この記事では、Basic Attention Token(BAT)の特徴や将来性について解説します。「Brave」ついても説明しているので、興味のある人はぜひチェックしてみてください。
目次
Basic Attention Token(BAT)とは
Basic Attention Token(BAT)<ベーシックアテンショントークン>は、イーサリアムを基盤とした仮想通貨(暗号資産)です。
Webブラウザ「Brave(ブレイブ)」と並行して開発され、ブラウザ経由で利用できるユーティリティートークン(仮想通貨)として多くの人に親しまれています。
開発したのは、アメリカの企業「Brave Software」。インターネットブラウザソフトウェア業界で有名なBrendan Eich氏とBrian Bondy氏によって生み出されました。
特にBrendan Eich氏はJava ScriptやMozilla FireFoxの開発にも携わった実績を持つ人物ゆえに、この仮想通貨とWebブラウザのビジネスモデル(エコシステム)は、幅広い分野で注目されているようです。
通貨名 | ベーシックアテンショントークン |
シンボル | BAT |
取引開始日 | 2017年5月 |
発行上限 | 1,500,000,000BAT |
現在の価格 | 約130円 |
時価総額 | 約195,975,716,442円 |
市場ランキング | 72位 |
※2021年12月17日時点。
イーサリアム(ETH)についてはこちらで説明しています。
Basic Attention Token(BAT)の特徴
Basic Attention Token(BAT)が「Brave」で利用される仕組みは、「Brave Rewards(ブレイブリワード)」と呼ばれています。
「広告主」「ブラウザのユーザー」「Web上のコンテンツクリエイター」の3者を繋ぐこのビジネスモデル(エコシステム)は、まさにWeb3.0の先駆者と言えるでしょう。
ここでは、Basic Attention Token(BAT)及び「Brave」の主な特徴を3つご紹介します。
ブロックチェーン技術(分散型台帳技術)を用いた分散型ネットワークを活用する、非中央集権的なWebのこと。プライバシーが保護されやすくなり、セキュリティも向上する。
特徴① 広告を任意でブロックできるWebブラウザ
「Brave」はGoogle Chromeをベースに作られたWebブラウザで、広告やトラッカーをブロックできる機能が備わっています。
これにより、プライバシー保護の観点から多くのユーザーに支持を受けているのが特徴です。また、広告を非表示にすることにより、ブラウジングの速度が格段に上がる点でも高く評価されています。
特に「Brave」は動画サイトでよく動画を視聴するユーザーに人気があり、利用者が多い印象です。動画再生中に広告が入らないので、一度使ってみるとその使い勝手の良さに驚いてしまうかもしれません。
「Brave」は無料でダウンロードできるので、まずは試してみてはいかがでしょうか?
特徴② 広告を表示すると仮想通貨がもらえる
「Brave」のブラウザユーザーは、設定で「Brave Rewards」を有効にして広告を表示させることで、Basic Attention Token(BAT)を入手することができます。
これは広告主が広告費用をBATで支払っているため、その70%がユーザーに分配される仕組みです。つまり、広告の収益が一部の大企業に吸い取られることなく、収益がユーザーに還元されるようになっています。
「Brave」では広告配信の頻度をユーザー側で設定することができるのも利点の一つ。表示する広告の最大数は、1時間あたり1~5件の5段階、もしくは1時間あたり10件を選べるのがポイントです。
広告は閲覧行動から推測される興味や関心に基づいたものが表示されます。また、ブラウザから外部に個人情報や閲覧履歴が送られることはありません。
≪Basic Attention Token(BAT)の公式サイト≫
特徴③ BATで投げ銭をしたり貰ったりできる
獲得したBasic Attention Token(BAT)は、YouTubeやTwitter、Twitchなどのプラットホームで投げ銭やマイクロペイメントとして利用できます。
また、「Brave」の設定でコンテンツパブリッシャー(クリエイター)として登録すると、ユーザーから送られてきたBATを貰うことができるのも特徴の一つ。
近年、動画配信コンテンツやライブ配信サービスなどでの投げ銭は一般的になってきたことから、「Brave」及びBATの需要は高まりつつあると言えるでしょう。
Basic Attention Token(BAT)の現在の推移価格
Basic Attention Token(BAT)は、2021年に入ってから価格が急騰しています。これは、「Brave」のユーザー数の増加によるものと考えられているようです。
なぜなら、BATはブラウザ上の広告を見ることにより付与される仕組みのため。つまり、ユーザー数が増加することでBATの需要も大きくなり、価格も上がると想定されます。
また、2021年11月にはWebブラウザを仮想通貨ソラナ(SOL)のソラナブロックチェーンと統合することを発表。以降も順次様々なブロックチェーンを追加していくとされているので、ユーザーの期待値もかなり上がっています。
Webブラウザとしては、Google ChromeやMozilla Firefox、Safariなどに比べると、どうしても知名度が劣ってしまう「Brave」。
今後「Brave」が更に広く認知されれば、一気にチャートが上昇する可能性も充分にあり得ると思われます。
仮想通貨ソラナ(SOL)については、こちらで説明しています。
Basic Attention Token(BAT)の今後と動向
以前、日本ではBasic Attention Token(BAT)ではなく、BATポイント(BAP)での受け取りとなっていました。
BAPをBATに変換することもできず、現金への交換もBAPを受け取ったコンテンツクリエイターのみが対象。そのため、利用しにくい状況だったようです。
現在は日本の仮想通貨取引所「bitFlyer(ビットフライヤー)」との提携により、日本円に換金できるようになっています。具体的には、「Brave」内にある仮想通貨ウォレットをbitFlyerと連携させます。
あらゆるユーザーの期待に応える「Brave」は、将来的にも更なる機能拡張が期待できそうです。Webブラウザのユーザー数は2021年末までに5,000万人を突破するとも発表されているので、BATの未来は明るいと言えるでしょう。
Basic Attention Token(BAT)の購入方法
Basic Attention Token(BAT)は、国内の仮想通貨取引所で取引することができます。既に口座を開設している人は、ぜひチェックしてみましょう!
- Coincheck(コインチェック)
- DMM Bitcoin(ビットバンク)
- bitFlyer(ビットフライヤー)
- GMOコイン
他にもいろんな銘柄を購入してみたいという人は、海外の仮想通貨取引所を利用するのもおすすめです。というのも、国内の取引所では扱っている銘柄自体が少ないため。分散投資をするなら海外の取引所が最適です。
また、仮想通貨の価格は取引所によって異なります。そのため、取引が盛んな海外の取引所もあわせて登録しておくのは必須と言えるでしょう。
仮想通貨取引所のランキングも、ぜひ参考にしてみてください。
日本語対応の「bitcastle」で海外の取引所に慣れよう
海外の仮想通貨取引所を利用することに不安を感じている人は、まず「bitcastle(ビットキャッスル)」に登録してみてはいかがでしょうか。bitcastleは日本語に対応しているので、まずはこちらで海外の取引所の雰囲気に慣れておくのもオススメです。
また、bitcastleは大半の通貨をオフラインのコールドウォレットで保管しているため、安心して資産預けることができます。主要通貨ペアの取引手数料が0%なのも魅力の一つです。
今のところまだBasic Attention Token(BAT)を取り扱っていませんが、今後上場する可能性もゼロではないため、ぜひ今のうちに登録しておいてみてはいかがでしょうか?
【まとめ】仮想通貨Basic Attention Token(BAT)はWeb3.0という将来性がある
Basic Attention Token(BAT)<ベーシックアテンショントークン>は、Webブラウザ「Brave」にて、広告表示や投げ銭で獲得できる仮想通貨です。
また、独自の「Brave Rewards」というビジネスモデル(エコシステム)により、Web3.0銘柄としての魅力も備えている点が強みとなっています。
「Brave」はデフォルトで広告をブロックしてくれるブラウザとしても人気があるので、世界中で利用され、BATの需要が更に高まる日も近いのではないでしょうか。
執筆者 西村大樹