「仮想通貨Ontology(ONT)に将来性はある?」
「Ontology(ONT)はどのような特徴がある?」
「価格が上昇・下落するポイントや、チェックしておくべきニュースは?」
仮想通貨Ontology(ONT)について、将来性を踏まえつつ、特徴やこれまでの価格推移、上昇・下落するポイント、今後の動向、購入方法などを解説していきます。
個人情報をユーザー同士で管理し合う、分散化された社会を目指すOntology(ONT)。興味のある方は、ぜひ参考にご覧ください。
目次
Ontology(ONT)とは
仮想通貨プロジェクト | Ontology Network(オントロジーネットワーク) |
ティッカーシンボル | ONT |
運営元 | Onchain社・Ontology財団 |
運営拠点 | 中国 |
公式サイト | https://ont.io/ |
公式Twitter | https://twitter.com/OntologyNetwork |
公式Facebook | https://www.facebook.com/ONTnetwork/ |
GitHub | https://github.com/ontio |
Discord | https://discord.com/invite/4SrrJy2zHe |
Ontology(ONT)は、個人情報などの極めて重要なデータをユーザー同士で管理し合う“分散化された社会”を目指すためのブロックチェーンプロジェクトです。2017年、中国のOnchain社によって立ち上げられました。
サービスのIT化・自動化が発展する上で不安になるのが、私たちの個人情報がどのように扱われているのか、という点ではないでしょうか。クレジットカード番号や各種パスワードがハッキングされてしまい「お金が盗まれた!」といった被害が後を絶ちません。
Ontologyがブロックチェーン技術を活用して構築するOntology Networkでは、個人情報の管理を国家や組織に委ねる必要のない、公平で自律した仕組みづくりに日々取り組んでいます。
そして、「信用経済の基盤」というモットーの通り、あらゆるデータの所有権を「自分自身にある」と証明できるツール開発を進めているのです。
仮想通貨Ontology(ONT)について
仮想通貨Ontology(ONT)は、2018年3月、仮想通貨NEOを保有するユーザーとOntologyのメールマガジン購読者に対してエアドロップされました。仮想通貨業界では珍しく、ICOでの資金調達は実施していません。NEOとの関係はのちほどご紹介します。
最大供給量は1,000,000,000ONTに設定されており、現時点で循環している供給量は875,249,524ONT、市場ランキングは132位、時価総額は69,257,811,213.13円、1ONT=78円前後で取引されています(2022年1月5日時点)。
Ontology(ONT)の特徴
Ontology(ONT)は、仮想通貨NEOから派生したブロックチェーンですが、すでに独自のメインネットがスタートし、ブランディングを高めているところです。
処理能力の高さや、NEOから引き継いだ燃料トークン制度もOntology(ONT)を語る上で欠かせないポイントでしょう。
Ontology(ONT)のこれらの特徴について、それぞれご紹介します。
特徴①仮想通貨NEOから派生したブロックチェーン
仮想通貨Ontology(ONT)は、中国版イーサリアム(ETH)と呼ばれているNEOブロックチェーンの規格「NEP-5」に準拠して発行されたトークンです。NEOもOntologyと同じOnchain社が立ち上げたプロジェクトであり、NEOと技術開発やサービス提供において提携を行っています。
2018年7月にはOntology独自のメインネットが公開され、NEOブロックチェーンから独立する形となりました。
【参考記事】仮想通貨NEOについてはこちらで解説しています
特徴②医療現場から期待される処理能力
Ontology(ONT)はデータの管理に重きを置いているプロジェクトですので、処理能力はユーザーからの信頼を得る重要なポイントと言えるでしょう。
Ontology(ONT)はNEOから派生したということもあり、NEOゆずりの優れた処理能力を持っています。
特にOntology(ONT)はデータ漏洩のリスクをカバーできるとして、医療業界でも非常に期待されているプロジェクトです。技術や処理能力の高さが伺えますね。
【参考記事】処理能力が高い仮想通貨ならリップル(XRP)もオススメ!
特徴③メインネットのガス代「Ontology Gas(ONG)」
Ontology Gas(ONG)とは、Ontologyのメインネットを運用していくためのガス代として発行されたトークンです。
ブロックチェーンでは取引を承認したユーザーに対して仮想通貨を報酬として配布するのですが、Ontology(ONT)ではONGトークンを配布する形をとっています。つまり、取引量が増えるほどONGの供給量がアップしていくということになります。
ONGも他のトークンのように取引所で売却・交換ができ、価格はOntology(ONT)の需要に沿って変動しています。
Ontology(ONT)の現在の推移価格
Ontology(ONT)のこれまでの価格推移ですが、2018年3月の初上場後は期待感からぐっと値を上げ、NEOとの統合やBinance上場といったポジティブなニュースが続いたこともあって2018年5月には最高値のおよそ1,000円をマーク。その後は下落に転じます。
2021年に入ると急騰を見せましたが、これは大企業との提携や日本国内での上場発表といった良いニュースによるものと考えられます。
しかし、同年5月イーロン・マスク氏による環境問題への懸念発言に仮想通貨全体が下落し、Ontology(ONT)も例に漏れず下落へ。2021年の年末はOntology(ONT)に限らず仮想通貨全体で低迷してしまいますが、今後の回復は上昇トレンドの波に乗っていけるかどうかがカギとなります。
Ontology(ONT)の今後と動向
Ontology(ONT)は現在、政府や企業などと提携し大規模なプロジェクトを進めているとのことです。そして、日本国内にある企業との業務提携も締結しています。
すでに医療現場などの機密情報を取り扱う業界から大注目のOntology(ONT)。中国の大企業アリババとの資本提携を果たすなど、将来性は明るいと言えるでしょう。
価格動向の注目ポイントとしては、企業とのパートナーシップ締結に関するニュースのほか、派生元であるNEOの推移もチェックしておきたいところです。
中国国内では仮想通貨に対する規制が強まる一方、優れたブロックチェーン技術は積極的に取り入れていこうとする動きも見られます。そのため、信頼性の獲得はOntology(ONT)の課題となってくるのではないでしょうか。
Ontology(ONT)の購入方法
仮想通貨Ontology(ONT)は複数の仮想通貨取引所で取り扱いされています。
日本国内では「DeCurret(ディーカレット)」「Huobi Japan(フォビジャパン)」で購入・取引することができます。
また、海外では「Binance(バイナンス)」「Gate.io(ゲート)」「Huobi Global(フォビグローバル)」「OKEx(オーケーイーエックス)」で購入・取引が可能です。
- 【国内】DeCurret(ディーカレット)
- 【国内】Huobi Japan(フォビジャパン)
- Binance(バイナンス)
- Gate.io(ゲート)
- Huobi Global(フォビグローバル)
- OKEx(オーケーイーエックス)
なかでも取引ボリュームがダントツで多いのは世界最大規模のBinance(バイナンス)です。
日本語にも対応していますし、仮想通貨に関するコンテンツも豊富ですので、海外の取引所を初めて利用される方に向いていますよ。
【参考記事】Binanceの登録方法や特徴についてはこちら
Ontology(ONT)の本拠地、中国最大規模の取引所Huobi Globalおよび日本拠点のHuobi Japanを利用するなら、フォビトークン(HT)の知識も入れておきましょう。
【参考記事】フォビトークン(HT)についてはこちらで解説しています。
スピーディに利益アップを狙うなら「bitcastle」
仮想通貨取引所「bitcastle(ビットキャッスル)」は、『最も安く、最も速く、最も安全な仮想通貨取引所』をモットーとし、利益をスピーディに上げられる仕組みとなっています。
現在Ontology(ONT)の取り扱いはありませんが、続々と人気通貨が上場していますので、将来的に上場する可能性は十分あります。
- 超高速バイナリーオプション対応
- 主要通貨ペアの取引手数料0%
- コールドウォレット採用
今なら仮想通貨が最大50$分プレゼントされますので、この機会に登録してみてはいかがでしょうか。
【まとめ】仮想通貨Ontology(ONT)の将来性に期待
最後に仮想通貨Ontology(ONT)についてまとめます。
Ontology(ONT)は、個人の大切な情報をどこの組織にも所属させずに管理する社会を目指したプロジェクトで、政府や企業との提携が進んでいることから、将来性が期待できる仮想通貨だと言えるのではないでしょうか。
ビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)といった主要通貨の流れに沿って値動きする側面もありますので、Ontology(ONT)のニュースだけでなく、仮想通貨全体のトピックスにも注意しておきたいところです。
執筆者 西村大樹