「暗号資産（仮想通貨）ではビットコイン（BTC）が有名だけど、どういうものかイマイチよくわからない」
「ビットコイン（BTC）が大暴落したって聞いたけど、今後買っても大丈夫なの？」
近年ビットコイン（BTC）が急成長しているというニュースを聞いたかと思えば、大暴落したというようなニュースが飛び込んでくるので暗号資産（仮想通貨）は危険なのかと感じる人が多くいるかもしれません。
暗号資産（仮想通貨）を詳しく知りたいけどよくわからないという方のために、ここでは暗号資産（仮想通貨）の代表ともいえる「ビットコイン（BTC）」の概要やメリット、デメリット、今後の見通しなどを詳しく紐解いていきます。
目次
ビットコイン（BTC）のリアルタイムチャート
ビットコイン（BTC）の基礎知識
まず、暗号資産（仮想通貨）とは何なのか？ビットコイン（BTC）とは何なのか？
ビットコイン（BTC）の概要や歴史をご紹介していきます。
暗号資産（仮想通貨）とは
暗号資産（仮想通貨）とは、主にインターネット上で自由にやりとりされ、通貨のような機能を持つ電子データです。特定の国や政府が管理する紙幣とは異なり、電子的な方法により記録されている財産的価値です。
ビットコイン（BTC）とは
ビットコイン（BTC）は、暗号資産（仮想通貨）の一種であり、2021年7月現在、全世界で最も時価総額が高い暗号資産（仮想通貨）です。また、世界で初めて作られた暗号資産（仮想通貨）でもあります。
その高い知名度から、「暗号資産（仮想通貨）＝ビットコイン（BTC）」と考える人が多くいますが、ビットコイン（BTC）はあくまで暗号資産（仮想通貨）の一つであり、他にも数多くの種類が存在します。
ビットコイン（BTC）の歴史
暗号資産（仮想通貨）の歴史はまだ新しく、2009年に「サトシ・ナカモト」という人物が論文を発表したことにより始まりました。この論文が発表されたのはネット上の匿名空間でした。そのため、「サトシ・ナカモト」という人物が何者なのかという情報は、2021年現在も明らかにはなっていません。
しかし、このビットコイン（BTC）という新たな財産的価値のあり方を提示したこの論文は、当時各方面で反響を呼び、雑誌にも取り上げられるようになりました。
ビットコイン（BTC）の仕組み
ここではビットコイン（BTC）の仕組みで重要となるブロックチェーンと分散型台帳について確認していきましょう。
分散型台帳
従来、金融システムは国などが管理する中央集権的な方法で管理するのが一般的でした。例えば顧客の預金などの情報は、一極集中的なデータデンターがあり、そこで管理されていました。
分散型台帳は、台帳を分散して管理するという仕組みです。ネットワーク上に情報を分散させることで台帳を管理します。
中央集権的なシステムで管理される場合、一時的な障害が起きると復旧までに数時間そのシステムが利用できなくなるというデメリットがあります。台帳を分散させることで一つのサーバに障害が発生してもデータやシステムを維持することができるため、利用できなくなる期間がなくなります。
ブロックチェーン
ブロックチェーンは、分散型台帳のひとつで、記録そのものを分散させお互いにチェックすることでデータを監視し合っています。ネットワークに接続した複数のコンピュータによりデータを共有することで、データの改ざん防止や透明性を実現することができます。この手法のことをブロックチェーンと呼びます。
マイニング
ビットコイン（BTC）をはじめとする暗号資産（仮想通貨）には、前述したとおり、日本円や米ドルのように通貨を管理する国や中央銀行が存在しません。そのため、第三者がコンピュータのネットワークを利用して暗号資産（仮想通貨）を管理する仕組みになっています。この第三者による取引の承認および確認作業がマイニング（採掘）です。コンピュータで取引をチェックし、ブロックチェーンに追記していくには、膨大な計算作業が必要です。一般的には、マイニングマシンと呼ばれるコンピュータを使って、マイニングを行っています。
現在PC機器の一部が高騰しているのは、個人や団体がマイニングを行っているのも一因とされています。
ビットコイン（BTC）の取引方法
現在は取引所や販売所を介して取引が行われています。取引所では、通貨を買いたい人と売りたい人を仲介し、取引業者が仲介手数料を取っています。販売所では販売業者を相手にビットコイン（BTC）の売買を行い、販売業者は売買に際する売り価格と買い価格の差（スプレッド）を収益源としています。
こうした取引方法の他に、近年ではETFや投資信託といった金融商品を通じてビットコイン（BTC）へ投資をする方法も登場しており、取引の方法は多様になってきています。
ビットコイン（BTC）のメリット
ここでは、ビットコイン（BTC）を保有することでどのようなメリットがあるのかについて説明していきます。
金融機関を介さない送金が可能
私たちは、普段円の送金を行う場合、銀行などの金融機関を通してやりとりをしています。そのため、金融機関が行う処理に一定の時間がかかったり、金融機関の営業日の都合などを考慮する必要がありました。
一方、ビットコイン（BTC）は、金融機関による仲介を不要とし、相手方との直接的なやりとりを可能にしました。
金融機関に支払う仲介手数料が発生しない
金融機関による仲介を不要にしたため、その仲介に対して支払う手数料も不要になり、コスト削減につながりました。
ビットコイン（BTC）は希少性が高い
ビットコイン（BTC）は発行数に上限があるため、それだけ希少性が高くなります。ビットコイン（BTC）は公開当初から総発行量が2100万BTCと決まっています。また、発行量だけでなく、市場に出回るタイミングまでもが決まっています。ビットコイン（BTC）は上述したマイニングという仕組みによって、現在も新規発行され続けているのです。
インフレになるリスクが低い
円やドルなどの法定通貨は、中央銀行がお金をたくさん発行することができるため、インフレで価値が下がってしまうリスクがあります。
一方、ビットコイン（BTC）には「2,100万BTC」という発行数の上限が設定されています。上限がある理由は、ビットコイン（BTC）の価値を保証するためです。国家のような価値を保証してくれる存在がいないビットコイン（BTC）の場合、際限なしに通貨を発行し続けると、やがてインフレを起こし、価値が下がってしまいます。これでは通貨として使用できません。そこで発行枚数に上限を設定し、希少価値を付けることで、ビットコインはインフレが起こるリスクを回避しているのです。ビットコインに発行上限がある限り、法定通貨のようにインフレになるリスクが低いと考えられます。
少額から取引ができる
「ビットコイン（BTC）の価格が50万円を超えた！」などと報道されると、ビットコイン（BTC）の取引は高額だと思われがちですが、実際には小額で取引されています。
たとえば、取引所や販売所でビットコイン（BTC）を売買する場合、「取引単位0.0001BTCから」などと紹介されています。1BTCが50万円の場合には、0.0001BTCは50円でとても少額です。さらに、ビットコイン（BTC）にはもっと小さな単位である「Satoshi」があります。その価値は1BTCの1億分の1で、1BTCが50万円の場合、1Satoshiは0.005円になります。ビットコイン（BTC）のシステムでは最低取引量が「546Satoshi」と決まっていますが、それでもかなり少額の取引が可能です。
ビットコイン（BTC）のデメリット
ここでは、ビットコイン（BTC）を保有することでどのようなデメリットがあるのかについて説明していきます。
大きな価格の変動
ビットコイン（BTC）は、インターネットを使った便利な決済手段として開発されました。現在でも決済手段として利用されていますが、最近、ビットコイン（BTC）の取引を始めた人の多くが、株式やFXなどのように投資の対象にしています。また、ビットコイン（BTC）は価格の変動率が非常に大きく、短期売買を繰り返して資産を形成していくことは困難であることが多いです。そのため、資産価値の保存に不向きな資産です。本来の目的であった決済手段として利用にするには、価格が乱高下するビットコイン（BTC）は向かないというデメリットが浮き彫りになりました。
取引所の破綻リスクがある
銀行や証券会社、保険会社などの金融機関は、破綻した場合でも利用者を守るための仕組みが国によって守られています。しかし、ビットコイン（BTC）は、金融機関などが取り扱う商品やサービスに比べると、利用者保護の仕組みが発展途上であり、取引所がハッキングなどを受けて破綻した場合でも補償が受けられないことがあります。
マイニングには大量の電力を使い、環境負荷が大きい
ビットコイン（BTC）のマイニングには大量の電力を使い、環境負荷が大きいのです。米国はバイデン政権に代わってから、環境重視に方向転換しており、電力を大量消費するビットコイン（BTC）は環境負荷が大きいものとしてネガティブにとらえられる傾向にあります。ビル・ゲイツも、暗号通貨（仮想通貨）のマイニングは大量の電力を必要とするため、気候変動の問題を悪化させると警告しました。
環境保護団体グリーンピースの米国支部では、2014年よりビットコイン（BTC）による寄付を受け付けてきましたが、環境への負荷を理由にこれを中止する意向を示しました。
暗号資産の支持者は、暗号資産による環境への負荷は大したことがないと抗弁しますが、世論では「ビットコイン（BTC）＝環境汚染者」という構図が出来上がっており、反論の余地がない状態となっています。また国連も暗号資産（仮想通貨）の成長が、気候変動問題への取り組みを損なわないようにするための方法を模索しています。今後、暗号資産（仮想通貨）は、信頼と安全性だけでなく、同時に環境保護を確立するための新たな方法が必要となっているのです。
【2021年最新】ビットコイン（BTC）の動向
2018年にバブルが弾けてからビットコイン（BTC）の時代は終わったという見方もありましたが、2019年から2020年にかけて徐々に価格を上昇させてきました。そして2020年終盤にはビットコイン（BTC）史上最高値の34000ドルを突破する勢いを見せました。ここでは、2021年の動向と予想を紹介していきます。
価格がピークに達する可能性がある
ビットコイン（BTC）の半減期から500日前後で価格がピークに達するという調査があります。
半減期とはマイニング報酬が半分になるタイミングのことで、ビットコイン（BTC）は半減期を4年に1度設けることで発行量をコントロールしています。
ビットコイン（BTC）は2020年の5月に3度目の半減期を迎えたため、その500日後である2021年にあたる今年中に価格がピークになると予想されています。
大型アップデート「タップルート（Taproot）」が実施される
2021年5月1日、ビットコイン（BTC）の保守・運営を行うオープンソースプロジェクト「Bitcoin Core」は、2021年11月中旬にビットコインの大型アップデート「タップルート（Taproot）」が実装される予定であることを発表しました。
ビットコイン（BTC）が大規模なアップデートを行うのは、2017年に実施された「セグウィット（Segwit）」以来4年ぶりです。タップルート（Taproot）の実施については、2021年6月にビットコイン（BTC）コミュニティ内で投票が行われ、90%以上の賛成票を集めて正式に決定しました。
タップルート（Taproot）が及ぼすメリットには主に以下のようなものです。
- プライバシーの向上
- 手数料の削減
- 柔軟性の向上
- ライトニングネットワーク強化
ライトニングネットワークとは、ブロックチェーンの外部で取引を行うオフチェーン取引によって、ビットコインの送金速度の向上や少額決済に対応した安価な送金手数料を実現するために開発された送金方法です。
ビットコインが今後暴落する可能性は？
2020年3月にビットコイン（BTC）は急落し、安値である40万円を付けてからおよそ1年で700万円へと上昇しました。このように価格の変動が大きいビットコイン（BTC）のため、また急落するのでは？と心配する声もたくさんあるかもしれません。ここでは今後ビットコイン（BTC）が暴落する可能性がどれぐらいあるのか整理していきましょう。
ビットコイン（BTC）が700万円になった理由
1年でビットコイン（BTC）が大きく上昇した背景には、新型コロナウイルスの影響により厳しい状況に陥った世界経済を支えるために、中央銀行が世界的に金融緩和を行ったことがあげられます。それにより、世界中に流通するお金の量が10兆円程増加したことで、通貨の価値が安くなり物価が上昇する「インフレ」が加速することとなりました。
それにより、インフレの影響を受けないビットコイン（BTC）に注目が集まり、購入されたため価格は大きく上昇しました。また、個人だけでなく、企業がインフレの影響を受けないビットコイン（BTC）を大量に購入する動きが出てきたためにビットコイン（BTC）の価値が急上昇しました。
最初にビットコイン（BTC）の購入に踏み切ったのは、米国の上場企業のマイクロストラテジーでした。マイクロストラテジーは8月と9月に約500億円規模のビットコイン（BTC）を購入しました。その後も購入を続け、2021年4月時点での購入金額は約2400億円にも上っています。2020年10月にはスクエア社が約55億円分、12月には米国の老舗保険会社であるマスミューチュアル生命保険が約104億円分、2021年2月にはテスラ社が約1400億円のビットコイン（BTC）を購入するに至りました。
また、2020年10月には、電子決済大手のペイパル（PayPal）が暗号資産（仮想通貨）事業に参入すると発表しました。 ペイパル（PayPal）は日本ではまだ主要ではありませんが、全世界で3億4600万件の登録があります。 2019年の調査によると、モバイル決済の分野ではペイパル（PayPal）が世界で最も利用されています。
このような企業の動きがビットコイン（BTC）の価値を急激に跳ね上げてきました。
ビットコイン（BTC）が340万円代まで急落
2021年4月12日に1ビットコイン（BTC）当たり700万円を超えたと思ったら、5月17日には一時340万円台まで下がりました。ビットコイン（BTC）の急落をもたらした原因はいくつか挙げられます。
ビットコイン急落のきっかけとなったのは、電気自動車の開発で注目されていたテスラの社長イーロン・マスク氏のツイッターです。 イーロン・マスク氏は、電気自動車を推進するだけでなく、ビットコイン（BTC）は未来の通貨であるといって、ビットコイン（BTC）への投資を推奨してきました。 しかし、2021年5月13日のツイッターで、「テスラは自動車購入代金のビットコイン（BTC）による決済を停止する。ビットコイン（BTC）のマイニングや取引が石炭をはじめとする化石燃料の消費量を急増させている。環境に大きな負担をかけるようでは未来の通貨にはなりえない」と宣言し、ビットコイン（BTC）がいかに電力を消費しているかを示すグラフを載せました。 その後、「テスラは保持しているビットコイン（BTC）を売却しない」とも宣言しましたが、インフルエンサーであるイーロン・マスク氏がストップをかけたと市場は受け止め、5月17日にはビットコイン（BTC）は一時340万円台と最高値の約半値まで売却されました。
イーロン・マスク氏の発言とほぼ同時期に、各国政府もビットコイン（BTC）の規制に動き出しました。5月20日には、米国財務省は 1万ドル（約110万円）以上の暗号資産（仮想通貨）資産の送金をIRSに報告することを義務付けることを発表しました。
また、5月21日にはビットコイン（BTC）のマイニングの8割を担っている世界最大のビットコイン（BTC）生産国である中国政府が、マイニングや取引を取り締まる方針を公表しました。 ビットコイン（BTC）はマイニングによって生産されるため、マイニングに規制をかけるということは、中国政府も環境重視の政策に転換したのかといわれています。
政府の規制強化が進む懸念がある
ビットコイン（BTC）の今後について考えていくなかで重要となるのが、政府の規制動向です。
ビットコイン（BTC）をはじめとする暗号通貨（仮想通貨）は麻薬取引や犯罪で取得した不正資金など、違法な手段で入手したお金を、架空口座や他人名義口座などを利用して転々と移転することで出所を分からなくする「マネーロンダリング」に利用される懸念があります。マネーロンダリングに利用されると、犯罪組織やテロリスト団体の資金源になる可能性が出てきます。また、現在は詐欺や市場操縦のリスクに対する投資家保護の仕組みが欠如しています。そのため、各国金融規制当局は、暗号通貨に対する規制を検討しています。
世界最大のマイニングを請け負う中国では、2021年5月21日に同国の金融規制をつかさどる金融安定発展委員会がビットコイン（BTC）に対する規制強化に乗り出すことを表明しました。中国では既に暗号通貨（仮想通貨）を介した商取引の禁止などの規制導入に乗り出していますが、今回の規制強化によって中国国内でのマイニング活動とトレーディング活動の禁止によって、暗号通貨（仮想通貨）を巡る取り締まりが一層厳しくなると予想されます。
このような規制動向は投資家も注視しており、ニュースによってビットコインの価格が大きく変動するケースも多く見られます。規制強化の風潮が確実に強まっていることから、報道や実際の規制実施を受けた価値の急変には注意する必要があります。
ビットコイン（BTC）が暴落する可能性は十分にある
ビットコイン（BTC）は短期間でこれだけ激しい変動がありました。今回の急激な上昇と下落では、世界的な情勢の流れや、電力消費が大きいため環境への負荷が大きいという点などが関わっていました。今後も世界の情勢や国、大企業の動きひとつで上昇や暴落という局面がある可能性が非常に高い通貨であることがわかりました。ビットコイン（BTC）を保有するのであれば日々のニュースに敏感に気を配っていくことが必要になりそうです。
ビットコイン（BTC）の今後
ビットコイン（BTC）をはじめとする暗号資産（仮想通貨）は、前例のない仕組みと特徴を備えているということもあり、日本を含む世界中の国々が規制のあるべき姿を模索している状況です。ビットコイン（BTC）は価格の変動が非常に大きい資産です。その間、ハッキングによる暗号資産（仮想通貨）の流出事件や、各国の暗号資産（仮想通貨）を規制する報道などがあり、そのたびにビットコイン（BTC）の価格は大きく揺れ動いてきました。
ビットコイン（BTC）の今後については、専門家がさまざまなコメントを出しています。そのなかには「ビットコイン（BTC）は今後も伸び続けていく」などポジティブな意見もあります。その理由について紹介していきます。
ビットコインETFが承認されると知名度が上がる
ビットコインETF（Exchange Traded Fund）とは、上場されている投資信託で株と同じようにビットコイン取引ができるようになる仕組みのことです。
今年2月、カナダのトロント証券取引所に北米で初めてビットコインETFが上場しました。また、3月には南米ブラジルでもビットコインETFが承認されています。この流れを受け、現在、米証券取引委員会でもビットコインETFが承認されるのかどうかが注目されています。もし米国で承認されれば、日本の暗号資産（仮想通貨）市場にも影響を与えることになるでしょう。
近年、日本ではNISA枠を利用した投資信託を始める人口が年々増えています。ビットコインETFが承認されれば大きな資産を動かす投資家だけでなく、投資を始めて間もない個人投資家もビットコイン（BTC）に興味を持つようになり、ビットコインへの注目度が上がります。
また、上場されている投資信託で取引をするには、取引所の厳しい審査を通過する必要があります。その審査を通過すればビットコインが投資先として一定の信用があるという証にもなり、取引をしたいと考える人も増えるでしょう。
ビットコイン（BTC）決済が普及する可能性がある
2021年5月の段階で、通信販売会社80件、実店舗264件とビットコイン（BTC）で決済が可能です。今後さらにビットコイン（BTC）が利用できる場所が増えることでビットコイン（BTC）自体の保有人口も必然と増えるでしょう。
ビットコイン（BTC）は国境を越えて世界中で使用できるため、今後さらにビットコイン（BTC）決済ができるよう整備されていけばビットコイン（BTC）の注目度は変わっていくでしょう。
大手企業がビットコイン事業に参入
- 楽天が国内仮想通貨取引所「みんなのビットコイン」を買収
- スターバックスが仮想通貨決済プラットフォームBakktを通じて、ビットコイン決済を導入
- 三菱UFJ銀行が「MUFGコイン」の導入、海外取引所「coinbase」に出資
- LINEが仮想通貨取引所「BITBOX」と「LINE BITMAX」を開始し、独自通貨「LINK」を発行
このように、大手企業がビットコイン（BTC）や暗号資産（仮想通貨）の導入に力を入れています。
大手企業がビットコイン関連の導入に力を入れているのは、ビットコイン（BTC）に将来性を見出しているからといえます。
ビットコイン（BTC）は暗号資産（仮想通貨）の軸だから
ビットコイン（BTC）が暗号資産（仮想通貨）では一番歴史が長く、世界中から注目されてきました。それにより、多くの暗号資産（仮想通貨）が誕生しました。その中には直接、暗号資産（仮想通貨）に交換できない銘柄が存在し、その銘柄と交換するためには、一度ビットコイン（BTC）と交換してからでないと入手できないものが存在します。
このように、ビットコイン（BTC）は暗号資産（仮想通貨）の中で軸となる銘柄としての役割も担っており、暗号資産（仮想通貨）市場の需要が上がるにつれてビットコイン（BTC）自体の需要もが急速に拡大する可能性があります。
金融不安がある国や地域からの注目が大きい
ビットコイン（BTC）の価値が世界的に認められたことで、自国の法定通貨の価値が不安定な一部の国では、ビットコイン（BTC）の方が安定した資産になりつつあります。日本国内では実感する機会はありませんが、財政破綻したかつてのギリシャのように、金融不安や情勢不安が懸念される国の人々から大きな注目を集めています。今後、世界情勢が不安定になればなるほど、ビットコイン（BTC）のような暗号資産（仮想通貨）が安定資産として保有される数が多くなっていくといえるます。
決済手段として広く普及していく可能性がある
ビットコイン（BTC）が広く普及すれば、決済手段として利用する人が増えてきます。特に、海外へ送金する場合、ビットコイン（BTC）のほうが金融機関を通して送金するよりも手数料が安い場合があり、送金が反映されるスピードも早くなっています。こうしたビットコイン（BTC）の特徴が注目されれば、ビットコイン（BTC）を利用する人が増えていくでしょう。
【まとめ】ビットコイン（BTC）は今後も伸びていく
暗号資産（仮想通貨）の代表ともいえるビットコイン（BTC）の概要や今後の見通しについて整理してきました。
ビットコイン（BTC）は価格の変動が激しいので誰にでもオススメできる万能な投資方法ではありませんが、リスクがとれる投資家であればビットコイン（BTC）への投資はプラスになる可能性が十分にあります。ビットコイン（BTC）は今後も一時的に下落する場面もあるでしょうが、大きく伸びていく可能性が高い暗号通貨（仮想通貨）といえます。
執筆者 西村大樹